住宅を購入する際住環境が及ぼす健康、公立及び快適について密接な関係があるにもかかわらず、現状ほとんどの場合健康を視座にいれない。住まい始めてから不具合、健康障害、家族の絆の希薄に気づく事になる。
このことは、これまでの企業社会の効率重視の結果であり、消費者(生活者)の知識不足が大きな原因と考える。また、建築様式の変化に伴い、本来の構造体の寿命も短くなるという弊害も出ている。
こうした状況からこれからの住まい方を考える上で、企業社会から市民社会への転換が必要であり、生活者の為の、生活者による住まい方が必要と考え、その知識向上のための機関「新住まい学」を設立し、生活者、建築士、学識者が三位一体でネットワークする事で、生活者が原則をはっきりさせ、個々の問題に、個々に対応することのできる体制作りを構築する事で、単なるハードの設計ではなく、住まい方の理解を深め、偏りのない必要な情報を豊富に提供し、自己責任において住宅を購入することが、環境と共生し、健康、快適、省エネが推進され、安心、安全な住まい方の普及が図られることで、県民住環境に寄与する。